AI時代の資産形成術


楽天

かぶまるの楽天グループ投資分析ダッシュボード

楽天グループ (4755)
モバイル黒字化と宇宙への賭け

「難しい株式投資を、丸っとわかりやすく」。
ずっと赤字だったあの会社が、ついに転換点を迎えました。ただの携帯会社じゃない、「宇宙銘柄」としてのポテンシャルを徹底解剖します。

現在株価 (2026/02) ~872円
投資判断 中長期「買い」

1. ついに成し遂げた「黒字化」の真実

今まで「お荷物」と言われていたモバイル事業が、2025年12月期についに歴史的な転換点を迎えました。 契約数は1000万を突破し、EBITDA(本業での稼ぐ力)が初の通期黒字化。 ここではその劇的な回復をデータで可視化します。

回復の3つの要因

  • 1

    契約数 1,001万回線突破

    解約祭りを乗り越え、大台に到達。楽天経済圏(SPU)とのシナジーが効いています。

  • 2

    ARPU(単価)の上昇

    平均月額料金が2,467円へ上昇。ユーザーの質が向上し、データ利用量が増えています。

  • 3

    EBITDA 129億円の黒字

    モバイル単体で、ついに「血を流す」状態から「現金を稼ぐ」状態へシフトしました。

モバイル事業 業績推移

※データは2025年12月期決算資料に基づく概算値

GAME CHANGER

女の子も食いつく「宇宙銘柄」への進化

楽天はただの携帯会社ではありません。米国の宇宙ベンチャー「AST SpaceMobile」の大株主(約11%保有)であり、 「空から直接スマホにつながる」未来を実現しようとしています。これが成功すれば、日本の「圏外」が消滅します。

直接通信技術

専用アンテナ不要。今使っている市販のスマホがそのまま衛星とつながります。2026年Q4サービス開始予定。

カバレッジ革命

山間部、離島、災害時。これまで鉄塔を建てられなかった場所がすべてエリアになります。

資産価値の爆増

ASTSの株価が上がれば、11%を持つ楽天の資産価値も直結して上昇。実質的な「宇宙ファンド」です。

AST SpaceMobile (ASTS) の株価動向は要チェック。楽天の含み益に直結します。

3. 数字で見る現在地とライバル比較

楽天は成長企業ですが、財務面ではリスクもあります。大手3社と比較することで、その立ち位置が明確になります。

大手4キャリア比較マトリクス

※2025年12月期ベース(一部推定)

企業 売上収益 特徴・強み 投資スタンス
NTTドコモ 約6.1兆円 圧倒的シェアNo.1、安定収益 安定・配当
KDDI 約5.9兆円 通信×ライフデザイン、増配継続 安定成長
ソフトバンク 約6.5兆円 PayPay経済圏、投資会社的側面 グロース
楽天グループ 約2.5兆円 成長率No.1(+9.5%)、宇宙・黒字化転換点 大化け期待

売上は最高更新、だが赤字は継続

最終赤字:1,779億円

売上収益:2兆4,966億円

売上は29期連続で過去最高を更新中ですが、物流関連の減損などで赤字幅が拡大。ここが株価の重石です。

注意ポイント:財務リスク

自己資本比率は3.4%と低水準。さらに2026年は2,000億円超の設備投資を予定しています。 借金の返済負担と投資のバランスが最大のリスク要因です。

ポジティブ:投資フェーズの変化

ただし、基地局投資は「エリア拡大」から「品質向上(プラチナバンド・5G)」へ質が変化。 これが解約率低下とARPU向上につながれば、投資回収フェーズに入ります。

4. 結論:株価急落は「仕込み時」か?

かぶまる流の投資戦略と、具体的な判断基準を解説します。

テクニカル指標 (2026/02)

RSI (14日) ~25.8 売られすぎ水準
PBR (株価純資産倍率) 1.91倍 成長株としては割安

かぶまる流:ディップバイ(押し目買い)戦略

基本スタンス:中長期「買い」

赤字企業の黒字転換(黒転)は、株価が最も跳ね上がるタイミングの一つ。 現在の株価(870円台)は悪材料を織り込みつつあり、底堅い動き。 損切りラインを明確にした上で、下落局面を少しずつ拾う戦略が有効です。

実質利回り計算機(優待込み)

優待価値 (年間) 18,000円相当

※楽天モバイル音声+データ30GB/月 1年無料

実質利回り: –%

100株保有時の計算。通信費が月1,500円浮くと考えると、家計へのインパクトは絶大です。

モテ・トークスクリプト
「今の楽天は赤字で苦しそうだけど、実はスマホと直接つながる宇宙通信の技術を握ってるんだ。株主優待で携帯代もタダになるし、未来に投資するって意味で今仕込んでおくのはアリだと思うよ。」

※本コンテンツは2026年2月時点の公開情報および独自の分析に基づいています。

投資は自己責任です。最終的な判断はご自身のリスク許容度に合わせて行ってください。

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